西日本シティ銀行の新卒・転職者の採用状況|事業内容と将来性について

西日本シティ銀行本店 地方銀行

(参考:wikimedia commons ,そらみみ ,西日本シティ銀行本店営業部)

この記事では、西日本シティ銀行に就職・転職をしたい人に必要な、

  1. 採用状況
  2. 業績と事業内容
  3. 今後どうなるのか?

の3点について解説していきます。

 

1、西日本シティ銀行の採用状況

(1)新卒採用

西日本シティ銀行では、2020年入社で158名の採用を行っていました。

総合職とエリア限定の地域総合職の2種類に分かれています。

 

インターンシップ

また、西日本シティ銀行ではインターンシップ制度を導入しています。

2020年はオンライン開催でした。今後も追加する可能性があります。

 

西日本シティ銀行のインターンシップはこちら

 

ただし、コロナの影響もあって、WEBでの開催にしたり、人数を絞っての開催をしている企業の方が多いようです。

そのため、「インターンシップ不参加=採用可能性がない」というわけではないので、積極的に本採用への応募をすべきでしょう。

 

リクルートキャリアは「多くの企業が、インターンシップ選考に落ちた学生が本選考を受けてくれないという悩みを持っています。

夏時点から本選考の春までに学生が成長することを企業の人事もわかっているので、夏のインターンシップに落ちたからと言って、本選考を受けるのをあきらめないでほしい」と話しています。

(NHK「競争激化した?どうなるインターンシップ」)

 

(2)中途採用

西日本シティ銀行では、いわゆる銀行員だけでなく、IT系のエンジニアも募集しています。

 

西日本シティの中途採用はこちら

 

途中ですが、この記事の説明を。

どうも、このサイト「10年後の仕事.com」を運営しているゴトウです。

このサイトでは、就活生・転職希望者のために、個別企業の現状と将来性について解説しています。

 

ぶっちゃけた話、「自分がやりたいことが何か?なんて、よくわからないから、とりあえず大きくて安定している会社に入っから、ゆっくり考えようかな。」と思いながら、就活や転職について考えていませんか?

 

昨年までは、それでも良かったと思うんです。景気はそこそこ良かったですから。

ですが、今年は新型コロナによって、大企業の採用がかなり減ってしまいました。今年の就活の内定率は、10月1日時点の内定率は88.7%と前年比-5.1ポイントと、昨年よりもかなり下がっていました。

(参考:就活みらい研究所)

 

来年の採用についても、この傾向はさらに続くと思われます。

特に大企業での採用数の減少は続きそうなので、競争率も高くなりますし、難しい状況となっていくでしょう。

 

では、どうすれば、希望している会社から内定をもらえるのか?

日本の大企業の新卒採用では「ポテンシャル採用」、つまり、「こいつなら、やってくれるんじゃないか?」という期待で採用されます。

 

ということは、エントリーシートや面接で「志望動機」がとても重要になります。

具体的には、「わたしのやりたいことはコレコレで、御社であれば、それができると思ったので、ぜひ入りたいのです。」という熱意と納得感のあるストーリーをどれだけアピールできるかにかかってくるわけです。

 

ところが、就活・転職というイベントは、人生で何度もない一大イベントなはずなのに、個別企業についての、就活生や転職希望者が知りたい情報って、あまり見つからないと思いませんか?

 

もちろん、会社のHPを見れば、良さそうなことが書かれていますよ。

でも、今回の新型コロナで、ほとんどの会社の売り上げが大きく下がったり、赤字になって大変なわけじゃないですか?

 

しかも、希望退職を募集すると、学生に人気のある一流企業でも応募が殺到した、というニュースもけっこうに目にしますよね。

「実際のところはどうなの?」って気になりませんか?

 

わたしだったら、そういう情報を幅広く知りつつ、その意味をきちんと理解しておかないと、心の底から「この会社で働いてみたい!」とは思えませんし、おそらくあなたも、納得のいく志望動機を考えることもできないと思うんです。

なので、そんな人たちのために、就職四季報や会社の決算資料、ニュース記事などから、就活・転職を考える上で、参考になりそうな情報をまとめて、分析してみました。

 

ちなみに、わたしは証券会社で12年働いてきました。

個人営業でノルマ三昧で辛かった時期も経験してきましたし、本社の企画部門でリストラ策や中期経営計画を考える、いわゆるエリートポジションにいたこともあります(自分で言うか?笑)。

 

なので、「この会社に投資したら、儲かるのか?」「会社はどういった理由で、こんなことをするのか?」ということが、普通のサラリーマンよりはわかると思うので、少しは参考になるのではないかな、と思います。

 

と言っても、それほど難しいことは書いていませんので、気楽に目を通してみてください。

それでは参りましょう。

 

 

2、西日本シティ銀行の事業の現状

(1)西日本FHの株価の動き

西日本シティ銀行は2016年10月に持株会社へ移行し、「西日本・フィナンシャル・ホールディングス(以下西日本FH)」の子会社となっていますが、株価は以前から引き継がれています。

 

2013年から始まったアベノミクス以降、日本の多くの大企業で業績が回復し、株価が大きく上昇してきました。

ところが、西日本FHは、日経平均が2013年4月〜2020年10月までに129.1%上昇したのに対して、逆に下がってマイナス41.4%となっていました。

 

西日本FHの株価

(データ出所:yahoo finance)

 

また、コロナショック前後を見てみても、日経平均がコロナ前の水準を超えてきたのに対して、西日本FHはそこまで戻り切れていません。

この7年間で、一体に何があったのでしょうか?

 

(2)西日本シティ銀行の売り上げと利益

そこでまずは、西日本シティ銀行の売上(業務粗利益)と利益(経常利益)を見てみましょう。

 

西日本シティ銀行の売上高

(参考:西日本シティ銀行 決算短信)

 

ご覧のように、売上、利益ともに減少傾向にあります。それが理由なのであれば納得できると思いますが、実は地銀全体がこのような動きとなっているのです。

なぜなのでしょうか?

そこでもう少し詳しくみていきます。

 

(2)貸出金額は増えているが、貸出金利が低下

銀行の主な収入源は、企業や個人に対する貸し出し(による金利収入)です。

 

この6年間で西日本シティ銀行の貸出残高は、約1.4兆円増えました。ところが、企業や個人に貸し出す時の金利が、1.47%→1.09%と、0.3%も下がっているのです。

 

例えるなら、それまで147万円で売れていた商品が、109万円まで値下がりしてしまったようなものです。これでは利益も減ってしまいますよね。

 

西日本シティ銀行の貸し出し

(参考:西日本シティ銀行 決算短信)

 

日銀の異次元緩和で金利が低下

貸出金利が下がった理由は、日銀による異次元緩和政策です。日銀がお金をバンバン刷って、国債を買い続けたため、金利がどんどん低下してしまったんです。

 

10年国債とフラット35の金利

(参考:財務省 国債金利情報ARUHI フラット35

 

この金利の低下によって、住宅ローン金利が下がり、家を建てようという人や、観光客目当てのホテル建設などが増えました。

西日本シティ銀行の業種別の貸出残高を見てみると、この6年間で総貸し出し残高が1.4兆円増えたのに対して、不動産業と住宅ローンで約9,000億円の増加と、6割近くが不動産関連の増加でした。

 

西日本シティ銀行の業種別の貸出残高(億円)

①2015年3月 ②2020年3月 増加額(②ー①)
製造業 3,326 3,651 325
不動産業 12,404 18,031 5,627
住宅ローン 21,745 25,107 3,362
地方自治体 4,180 4,595 415
総貸出残高 59,276 73,413 14,137

(参考:西日本シティ銀行 決算短信)

 

しかし、不動産を担保に貸し出せる住宅ローンや不動産業界向けのローン以外では、それほど貸し出しが増えていません。

と言うのも、1997年に長銀や日債銀などが潰れて以降、金融庁による検査が厳しくなってしまい、中小企業への貸し出しを減らさざるを得なくなってしまったからです。

その結果、製造業や他の業種への貸し出しが伸びなくなり、儲けの少ない住宅ローンや不動産業者向けのローンだけが増えて、一向に利益が伸びない状況へと陥ってしまっているんですね。

 

それに加えて、今年に入って新型コロナウイルスが拡大したことで、今後は倒産する中小企業も増えてきますので、ますます利益が上げにくい状況となります。

特に福岡県では海外からの観光客数が増えたことで、宿泊施設や商業施設への貸し出しが増えてきましたが、海外からの旅行者がほとんどいなくなってしまったため、今後は本格的に経済的な落ち込みが予想されます。

 

つまり、これまでの低金利政策によって、利益が上げにくくなっていたところで、今回のコロナ拡大によって地方経済がさらに疲弊すると予想されているため、投資家からの評価が低いままなんですね。

 

3、西日本シティ銀行の10年後はどうなる?将来性はあるのか?

現在の低金利では儲かりにくくなっているものの、これ以上金利が下がることもないため、売上がどんどん減少するということは、当面の間なさそうですが、10年後という中長期で見た場合に、将来性があると言えるでしょうか?

予想されるシナリオについて考えていきます。

 

(1)新型コロナの影響は?

今年の3月から本格化し、幅広い業界の売上に大きな影響を与えている新型コロナですが、地銀にはどのような影響が出ているのでしょうか?

11月26日現在、ほとんど地方銀行の中間決算が出ていますが、6割以上が減益または赤字である一方で、4割弱の地銀が逆に増益となっていました。

(参考:NHK「全国の地方銀行の中間決算 6割余が減益や赤字 コロナも影響」)

 

ここまでご紹介してきた通り、地銀は低金利によって、ここ数年は売上・利益ともに横ばい、減少傾向にありました。

そのため、この中間期は他の業種に比べて、大きく影響を受けていないように見えます。

 

しかし、銀行が影響を受けるのは、企業の倒産が増える、もっと後なのです。貸していたお金が返って来なくなったところで、損失を計上するわけですからね。

そして、この倒産は、来年以降に増えると予想されています。

現在は国が保証すると言うことで、苦しい企業にもお金を貸せていますが、いつまでもこのような状況が続けば、これ以上借金を増やしても、返済できないと諦める企業が増えるからです。

 

そのため、政府は地銀の統合支援に動き出しました。統合にはシステム費用がかかりますが、その費用を政府が一部肩代わりすると言うのです。

(参考:日経新聞「政府、地銀再編へ補助金 システム統合支援 来年に法改正」)

 

しかし、銀行の統合だけでは、システム費用しか浮きませんので、あまり効果がありません。そのため、この支援とセットで、本部コストの削減に乗り出さざるを得なくなります。

つまり、40〜50代のリストラが始まるのです。

 

これから入る方は、給料が高く、社内失業をしている中高年の方と仕事をしなくて済むかもしれません、定年まで働ける職場ではなくなるでしょうね。

 

(2)フィンテックの影響は?

フィンテックとは、金融分野に新しいテクノロジーが導入される動きのことを指します。

具体的には、

  • スマホでの電子決済サービス(ペイペイなど)
  • 仮想通貨(フェイスブック・リブラなど)
  • クラウドファンディング(ネットで個人から資金を調達する方法)
  • トランザクションレンディング(アマゾンによる事業融資など)
  • PFM個人財産管理(マネーフォーワードなど)

などを指します。

 

ご覧いただくとわかりますが、これらの新サービスでは、ほぼ銀行が出てくることがありません。

むしろ、これまで銀行が提供できていなかった分野に、銀行以外のネット企業が参入していると言えます。

 

これらのサービスに共通することは、「銀行よりも便利」だという点です。

 

例えば、スマホで決済できれば、わざわざATMに行く手間も省けますし、クラウドファンディングを使えば、銀行審査の合否で事業を諦める必要もありません。

アマゾンで出店をしている企業であれば、それまでの取引実績を参考にしてもらえるので、簡単にお金を借りることもできます。

ネット銀行の方が住宅ローンの金利は低いわけですから、スマホでもっと審査が簡単になれば、銀行窓口で相談する人もどんどん減っていくでしょう。

 

そもそも、これから就職・転職しようとしているあなたも、これから住宅ローンや各種決済サービスで、銀行を積極的に利用しようとは思わなくないですか?

若い人の銀行離れは、どんどん進んでいくと思います。

 

そのため、大手銀行ではすでに人手がかかる営業店をどんどん閉じたり、事務部門のリストラを進めています。

  • 三菱UFJ銀行:9,500人分の業務量削減、25%の店舗削減
  • 三井住友銀行:4,000人分の業務量削減
  • みずほ銀行:19,000人の人員削減

 

この流れが、地方銀行に波及しないはずがありません。

おそらく、支店の総務や本社の間接部門の多くが、RPAと呼ばれる業務システムの導入によって人からロボットへと置き換わっていき、リストラや稼ぐ部門へと配属が変わるでしょう。

 

10年後には、企業や個人へ営業を行う人と、システムを運用する人、あとはごくわずかの企画部門という人員配置へと変わっていくでしょう。

 

 

4、まとめ

というわけで、ここまでの内容をまとめると、

  • フィンテックを活用した他業種からの参入と、日本の経済の縮小・マイナス金利によって、今後は地銀の収入源がどんどん奪われていく方向性にある
  • 生き残るためには、間接部門の合理化や、新規のIT投資が必要となるため、リストラと統合が進む可能性あり

と言えるでしょう。

 

【就活】3年生の12月時点で、準備できることは?

2022年卒生への大企業の採用スケジュールは、

  • 3月1日採用情報の解禁
  • 6月1日選考開始

と今年と変わらない予定です。

 

そのため、12月の現時点で準備できることといえば、

  1. インターンシップへの参加
  2. OB・OG訪問
  3. 業界研究・企業研究での絞り込み
  4. エントリーシートの作成

あたりでしょう。そこで、注意すべき点についてまとめました。

 

(1)インターンシップについて

インターンシップは、企業によって夏にやっていたり、秋冬にやったりとマチマチです。

また、企業のHPで募集しているところもあれば、マイナビやリクナビで登録するところもあるので、どちらもチェックしておきましょう。

 

(2)OB・OG訪問について

ここ数年、「OB・OGの立場を利用して、就活生にセクハラをする」という事件を頻繁に目にするようになりました。

このような不祥事が起こると、例え一流企業であっても、企業イメージがかなり悪くなるため、かなり気を遣うようになっています。

 

そのため、「OB・OG訪問をしなければ、内定がもらえない」という会社は、ほとんどありません。

(気になる方は、「みん就」で内定者のコメントを見てみれば、OB・OG訪問なしで内定をもらっている人がかなりの割合でいることを確認できます。)

 

もちろん、その会社の雰囲気や仕事内容などのアドバイスは参考になりますし、社会人の方と話をすること自体が、1つの経験となりますから、決して無駄にはなりませんが、絶対にやらなければいけないというものではありません。

ちなみに、OB・OG訪問は、「大学の就職支援センター」で予約できますので、そちらでチェックしてみてください。

 

(3)業界研究・企業研究

この記事では、企業のHPや決算発表資料、就職四季報などから情報を整理していますが、職場の雰囲気や企業カルチャーは、実際に働いたことのない人でなければ分かりません。

入社すれば長く働く場所になるわけですから、事前にその辺りの情報もチェックしておくべきでしょう。

 

転職会議を使えば、元社員の口コミが無料でチェックできる

転職会議

こちらの転職会議を使えば、勤務経験者の口コミをチェックできるので、気になる会社の職場の雰囲気や、残業代、有給休暇が取れるかなどの実態を調べることができます。

無料で使えますので、チェックしておいて損はないでしょう。

 

転職会議の詳細はこちら

 

(4)エントリーシートの作成

エントリーシートを作成するにあたり、押さえておきたいのは、

  • 学生時代に頑張ったことは何か?(いわゆる「ガクチカ」ですね)
  • 志望動機(なぜ、当社を志望するのか?)

の2点です。

 

特に厄介なのが、志望動機です。

志望動機は、例えば楽天が運営している「みん就」を利用すれば、企業ごとに内定をもらった人の志望動機をチェックすることができます。

 

ソニーの志望動機は、みん就に1,000件以上投稿されている

志望動機

 

と言うことは、逆を言えば、それを見れば、全員がそれっぽいことを書けるわけです。

しかし、採用側では、そんな中から優秀な人材を探して採用しなければなりません。ではどうするのか?

 

当然ですが、その志望動機について、「なぜ、そう思ったのですか?」「それは、当社である必要があるのですか?」と深く突っ込んで質問をしてくるわけです。

昔のわたしは、ここでつまづいて、たくさん落とされました。最終的には、気合と根性の証券会社に落ち着いたわけですが(笑)

 

そのため、志望動機の根拠をきちんと説明できるレベルまで、「自己分析」が十分にできていないと、面接の時に採用担当を納得させられないのです。

 

なぜなら、「自分がどんなことにやる気を出せる人間なのか?」と「その企業のやっているビジネスのどんな点に、やる気を感じるのか?」がきちんと結びついていないと、採用側が「こいつなら当社で頑張ってくれるだろう」と思ってくれないからです。

 

自己分析をするならコレが鉄板

絶対内定2022

30年近く運営されている就活塾に「我究館」があります。

これまで9,200人以上の就活生を商社や保険、マスコミ、国家公務員などの、いわゆる一流企業の内定へと導いてきた実績のある就活塾です。

この「我究館」で得られた経験を書籍にしたものが、就活生のバイブルとなっている「絶対内定2022」です。

 

この本は500ページ以上のボリュームなのですが、就活についてのノウハウ本の域ではなく、徹底的に自己分析を掘り下げられるような内容になっています。

具体的には、

  • 自分の夢とは何なのか?
  • 「働くこと」とは何か?
  • 「就職する」とは、どういうことなのか?
  • 本気で就職活動に取り組むとはどういうことなのか?
  • できる人とはどんな人か?
  • 会社でやりたいことは本当にできるのか?

このような、面接官から質問されたらドキッとするようなことを徹底的に深掘りして、具体的な行動にまで落とし込めるように書かれているのです。

 

自己分析は、時間的に余裕のある今のうちにしておいた方がいいです。もし、本気で内定を取りたいと思っているのであれば、1度目を通しておくことをオススメします。

 

 

無料で使える自己分析ツール「Analize U+」

とりあえず、もっと手軽に自己分析をしてみたいのであれば、逆求人サイトのオファーボックスが提供している「Analize U+」が便利です。

 

オファーボックスのAnalize U+

 

5〜10分程度のプロフィール入力で、上記のような「自分の強みや弱み」を点数化してくれますから、自分の性格の特徴や傾向に気づく参考になります。

 

また、ここで入力されたプロフィールによって、興味のある企業があなたに面接のオファーをくれることもあります。

エントリーシートを書く手間も省けますし、大企業から中小企業まで、幅広く登録していますので、これがきっかけで興味を持てる業界や企業が出てくる可能性だってありますよね。

 

なお、こういうサービスは、大手企業の採用活動が始まる前がチャンスです。逆に6月を過ぎると、内定をもらえずに焦って登録する人が増えるので、中小企業であっても競争率が高くなります。

(当サイトでも、今年の6〜7月が1番登録件数が多かったです)

 

自己分析もできますし、面接の練習にもなります。また、とりあえず滑り止めの内定をもらえれば、精神的にも楽になるので、本命の会社面接でも緊張せずに済むでしょう。

無料で登録できますので、1度試してみてはいかがでしょうか。

 

オファーボックスの詳細はこちら

 

 

転職を検討するなら

新型コロナの影響もあって、IT業界や小売、金融などの数少ない好調な業界に対して、売り上げが大きく減少している業界の方が多い状況です。

例えば、「プログラミングスクール 転職」といったキーワードでyoutubeで検索すると、かなり厳しい内容の動画がたくさん出てきます。

この方の動画が、13万回以上とかなり再生回数も多く、とても現実的な話をしてくれています↓

 

プログラマーに転職するな!30代未経験から転職は無理ゲー

 

好調だと思われているIT業界でもこれですから、転職については、かなり慎重に考えた方がいいでしょう。

ですが、今まさに厳しい業界で働いていたり、メンタル的にきつい会社で勤めているなど、転職を考えたい人もいますよね。

そんな方のために、現実的な選択肢をご紹介します。

 

①(20代)他業種を希望するなら、第二新卒

20代の転職であれば、第二新卒扱いでの採用応募に申し込むのもありでしょう。

大手企業でも、採用ページの中で第二新卒でも応募を受け付けているところもあります。地道に企業のHPをチェックしつつ、興味のある業界へ再度、就活を行なってみてはいかがでしょうか。

 

②(20代)フリーターや学歴に自信がないなら

第二新卒での応募に自信がないのであれば、未経験でも正社員採用が可能な企業を紹介してもらえる「就職ショップ」がオススメです。

 

就職ショップ

 

こちらのサービスは、人材紹介大手のリクルートが運営しており、登録企業が8,000社以上もあるので、条件に合う企業が探せるかもしれません。

 

就職ショップの詳細はこちら

 

③(全年代)もっと良い条件の会社を探すなら

リクナビエージェントの求人数

 

もし、もっと良い条件の会社を探したいのであれば、非公開求人を含めた情報収集をしてみてはいかがでしょうか?

リクルート・エージェントは、

  • 公開求人:102,164件
  • 非公開求人:116,736件

と、他社を圧倒する求人数を誇ります。そのため、あなたが納得のいく企業を探せる可能性が高いです。

 

エージェントに相談することで、他業種でアピールできる強みを発掘

また、他業種への転職を成功させるには、それまでの実績をきちんとその企業でも発揮できる、ということをきちんと説明できなければいけません。

しかし、そのような抽象化の作業は、自分だけでするのはかなり難しいものです。そのため、転職エージェントへの相談を通じて、アドバイスをもらうのは1つの方法ですね。

 

リクルートエージェントでは、そのような相談も行っているので、もし転職を考えているのであれば、登録してみる価値はあるでしょう。

 

リクルート・エージェントはこちら

 

 

 

コメント