東海東京証券の新卒・転職者の採用状況｜事業内容と将来性について

（画像出典：wikimedia commons, HQA02330, Tokai Tokyo Securities Toyota branch, Aichi）

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この記事では、東海東京証券に就職・転職をしたい人に必要な、

の３点について解説していきます。

 

１、東海東京証券の採用状況

（１）新卒採用

東海東京証券の過去の採用実績と、採用実績校は以下の通りです。

 

	2015	2016	2017	2018	2019
採用数	250	200	200	229	174
採用校数	-	-	-	119	92
北大					◯
名大				◯	◯
阪大				◯
小樽商大				◯	◯
北海道教育大				◯	◯
弘前大				◯
高崎経済大				◯	◯
首都大				◯
静岡大				◯	◯
岐阜大					◯
愛知教育大					◯
三重大				◯
愛媛大				◯
高知大					◯
滋賀大				◯	◯
長崎大				◯	◯
横国大				◯
金沢大				◯	◯
山口大				◯	◯
ニューヨーク市大				◯
釧路公立大					◯
名古屋市大				◯	◯
愛知県大				◯	◯
神戸市外大					◯
高知工科大
島根県大				◯
鳥取環境大				◯
尾道市大					◯
下関市大				◯
北九州市大				◯	◯
長崎県大				◯
熊本県大				◯
早大				◯	◯
慶大				◯	◯
上智大				◯
明大				◯	◯
青学大				◯	◯
中央大				◯	◯
法政大				◯	◯
南山大				◯	◯
関西学院大				◯
関西大				◯
同志社大				◯	◯
立命館大				◯	◯
西南学大				◯
東京理科大				◯	◯
学習院大				◯	◯
神奈川大				◯	◯
日大				◯	◯
東洋大				◯	◯
駒沢大				◯	◯
専修大				◯	◯
東海大				◯	◯
國學院大				◯	◯
東京経大				◯	◯
国士舘大				◯	◯
東京国際大				◯
東京農業大				◯
立正大				◯
帝京大				◯	◯
桜美林大				◯	◯
城西大				◯
成城大				◯
大東文化大				◯
亜細亜大				◯
拓殖大				◯	◯
東京工科大				◯
白鵬大				◯
流経大				◯
独協大				◯	◯
日本薬大				◯	◯
武蔵大					◯
明治学大					◯
麗沢大					◯
北里大					◯
創価大					◯
札幌学大				◯	◯
東北学大				◯
東北福祉大				◯
千葉工大					◯
日本文化大					◯
千葉商大					◯
名城大				◯	◯
愛知学大				◯	◯
中京大				◯	◯
中部大					◯
愛知大				◯	◯
愛知淑徳大				◯	◯
名古屋外大				◯	◯
金城学大				◯	◯
名古屋学院大				◯
明星大				◯	◯
岐阜経大				◯
日本福祉大				◯
名古屋商大				◯
中部学大				◯
東海学園大				◯	◯
京産大				◯
近大				◯	◯
龍谷大				◯	◯
畿央大					◯
甲南大				◯	◯
阪南大				◯	◯
大阪経大					◯
大阪学大				◯
大阪経法大				◯	◯
大阪商大					◯
桐朋学大					◯
産能大					◯
尚美学大					◯
奈良学大				◯
佛教大				◯
皇学館大				◯
摂南大				◯
関西外大				◯
志学館大				◯
追手門学大				◯
大手前大					◯
四国大				◯
松山大				◯
九産大				◯	◯
九州国際大					◯
福岡大				◯	◯
久留米大				◯
大妻女大				◯	◯
フェリス女大				◯
白百合女大				◯
椙山女学大					◯
学習院女大					◯
宮城学院女大					◯
京都ノートルダム女大					◯
共立女大					◯
昭和女大					◯
跡見学園女大					◯
十文字学女大				◯
東京家政大				◯
和洋女大				◯
東洋英和女学大				◯	◯
神戸女学大				◯
福岡女学大				◯
西南女学大				◯
戸板短大					◯
青学女子短大				◯	◯
鎌倉女子短大				◯
実践女子団大				◯
中京法律専門学校				◯	◯
東京スクールオブビジネス					◯
船橋情報ビジネス				◯
日本スクールオブビジネス２１				◯

（参考：就職四季報　2015〜2019年）

 

この５年間は200名規模での採用がされています。

東名阪の有名校が名を連ねていますが、それ以外のエリアでも幅広く採用がされています。

 

わたしも証券会社で１２年ほど勤務をしていたので、傾向的にわかるのですが、基本的にほとんどの人が営業として採用されるため、「やる気や行動力のある学生」が求められているのだと思います。

実際に、マーケットの知識は大学ではどこも教えてませんし、自分なりの相場観を持つには、仕事の中での膨大な勉強と経験が必要になりますので、学歴はあまり関係なく採用されるようです。

 

（２）中途採用

2019年7月28日現在で、キャリア採用は行なっていませんでした。

 

 

 

 

２、東海東京証券の事業の現状

まずは、東海東京証券の売り上げ（純営業収益）と利益を見てみましょう。

ご覧のように、売り上げ、利益ともに2017年に大きく上げていますが、その反動なのか、昨年は売上・利益ともに大きく減少しています。

 

（参考：東海東京フィナンシャル・ホールディングス　決算説明資料）

 

なぜ、これほど業績が悪くなっているのでしょうか？

それは、

の３点です。詳しく解説します。

 

（１）国内外のマーケットが軟調

日本の株式市場は、アベノミクスが始まった2013年から上昇傾向にありますが、昨年の９月頃をピークに20,000円台を割ってからは、なかなか戻りにくくなっています。

そこで、今回の新型コロナによって、世界中の株価が大きく暴落し、まだまだ収束を見せていません。

 

（参考：Yahoo Finance）

 

証券会社のビジネスは、基本的にマーケットの動きに左右されます。

上がっている時は利益確定の売りや、他の銘柄への乗り換えなど、お客さんが営業マンの提案に乗ってくれやすいですが、下がってしまうと「上がってくるまで様子を見たい」と言われることが増えて、なかなか次の取引に繋がりません。

 

特に準大手証券は、外国株式の収益に対する比率が高いため、海外市場が軟調になると、利益が上がらなくなってしまうんですね。

 

（２）金融庁の規制が厳しくなって、回転売買ができなくなった

さらに、この数年で金融庁による回転売買に対する規制が厳しくなってきました。

今年の６月に「年金だけでは2,000万円足りない」という報告が金融庁から出され、大騒ぎになりましたが、この１５年ぐらいみても、日本の金融資産はあまり増えていません。

 

（参考：日本銀行　資金循環統計）

 

また、日本の金融資産は積極的な資産運用がされていると言えません。

例えば、アメリカ・イギリスと比べてみると、

• 日本：52.5%
• アメリカ：13.1%
• イギリス：33.0%

と、日本は圧倒的に預貯金の割合が高いことがわかります。

 

（参考：日本銀行　資金循環の日米欧比較）

 

ゼロ金利で利息が入らないという理由もありますが、証券会社が販売する商品が投信や外債などの高い手数料のものばかりで、投資家の資産が全然増えてこなかったため、新しく投資をしようという人が増えていかないのです。

そのため、金融庁では、金融機関に対して「お客さんの儲けを度外視して、高い商品を売りつけることは禁止！」と規制を出してきました。

 

その結果、東海東京証券でも投資信託や外債・仕組債などの手数料の高い商品の販売額がどんどん減っているのです。

 

（参考：東海東京フィナンシャル・ホールディングス　決算説明資料）

 

（３）事業の多角化で、高コスト体質になってしまった

東海東京証券は、大手証券へと仲間入りするために、事業の多角化を進めています。

若い世代向けに金融サービスを提供する店舗「マニーク」の出店や、中小証券の合併など、かなり手広くやっている印象です。

 

中でも大きい事業が、銀行と提携して、新しい証券会社を作って銀行預金を取り込む事業です。

大手証券でも野村證券がここ数年は預かり資産が伸びず、銀行系のSMBC日興証券やみずほ証券、三菱東京UFJ・モルガン・スタンレー証券が大きく伸ばしていることを考えると、銀行のお客さんを紹介してもらって拡大していくという方向性は間違っていないように思います。

預金の１割でも証券会社へ移してもらえれば、５兆円以上の預かり資産が増えるわけですからね。

 

（参考：東海東京FH　決算説明会　補足資料）

 

ですが、東海東京の痛いところは、その高コスト体質にあります。

銀行系の大手証券の販管費が、預かり資産の0.5〜0.6%程度なのに対して、東海東京では1%以上にもなるのです。

 

大手では野村證券が1%を超えていますが、これは利益を生まない海外ビジネスに従業員が半数近く在籍しているためです。

東海東京はほとんどが日本のビジネスなわけですから、いかに本部コストが高いかが伺えます。

 

	①預かり資産（兆円）	②費用（億円）	②÷①
野村證券	114.7	11,545	1.01%
大和証券	66.3	3,739	0.56%
SMBC日興証券	60.2	2,765	0.46%
三菱UFJ・MS証券	38.6	2,286	0.59%
みずほ証券	40.6	2,626	0.65%
東海東京FH	6.2	629	1.01%

 

「顧客資産の1.01%分の収入が必要」と言われても、いまいちピンと来ないと思うので、もう少し具体的に説明します。

 

お客さんが証券会社に預けている資産は、株式や投信、債券が中心になります。当然ですが、長期で株式を保有しているお客さんはかなりいます。

また、企業が持っている株は、取引の関係で保有していることもあるので、ほとんど売買がありません。

 

では、実際に取引をしている人はどれぐらいかと言えば、おそらく２〜３割ぐらいでしょう。この数少ないお客さんの資産から、総資産の1.01%分の手数料を得ないと黒字にならないわけです。

ということは、これらの２〜３割のお客さんから４〜５％の手数料を毎年もらわないといけない計算になります。

投信（手数料３％）であれば、年に１.５〜２回。

株（手数料１％）であれば、年に３〜４回分の取引をしてもらう必要があるのです。

 

そのため、今あるお客さんの資産は目減りしやすくなりますし、「何度も売ったり買ったりしろと言われて、うんざり」というお客さんも増えていきます。

また、金融庁の規制も強まっているため、赤字になりやすくなっているわけですね。

 

（４）実際の仕事はどんな感じなのか？

こちらの動画「年収チャンネル」を見ると、みずほ証券の仕事内容がわかります。

 

 

 

 

前後編で１５分以上の長い内容なので、簡単にまとめると、

といった内容でした。

わたしも証券会社で個人営業の経験がありますが、みずほ証券はあまりきつくないような感じですね。

 

みずほ証券の個人営業部門は、旧新光証券、旧勧角証券などの中小証券を母体としており、東海東京証券とも会社の成り立ちが似ています。

東海東京証券は現在も独立系ですが、地銀との提携を積極的に進めているため、銀行系のみずほ証券との共通点は多いように思います。

野村・大和・日興などの大手証券よりも待遇や仕事内容の参考にはなるでしょう。

 

３、東海東京証券の１０年後はどうなる？将来性はあるのか？

このように苦しい環境にある東海東京証券ですが、１０年後という中長期で見た場合に、将来性があると言えるでしょうか？

予想されるシナリオについて考えていきます。

 

（１）新型コロナの影響で、ビジネスモデルの大転換を迫られる

就職・転職を考えている方にとって、新型コロナの影響が１番気になるところでしょう。

2020年4月22日現在で、大手証券会社を中心に、対面営業を休止しています。

（参考：NHK「証券大手「野村」「大和」「ＳＭＢＣ日興」 対面営業休止へ」）

 

東海東京証券においても、4月17日から全店の店舗営業を休止としています。

（参考：東海東京証券「新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言を踏まえた 全営業店舗の店頭窓口業務一時休止について」）

 

5月6日に緊急事態宣言が解除される予定とされていますが、新型コロナの業績に対する営業は今後１~２年は続くものと思われます。

というのも、対面での証券営業では、お客さんのもとに訪問して勧誘するスタイルが基本だからです。

 

証券会社のお客さんは、退職金を受け取って引退された６０〜８０代の方が大半です。まさに今回の新型コロナで重症になりやすい高齢の方が主なお客さんなのです。

（参考：日経新聞「80～90代死亡率、平均の6倍超　新型コロナで厚労省」）

 

新型コロナのワクチンの開発まで１年以上かかると言われていますし、お客さんの側でも営業マンに訪問されるのを怖がるでしょう。

営業マンの側でも、強引に訪問して感染させてしまったとすると、家族から訴訟されるリスクすらあります。

 

そのため、今後は電話での勧誘にならざるを得ないわけですが、数千万円〜数億円単位のお金についての相談を電話１本の説明で納得できるお客さんがどれだけいると思いますか？

よほど営業マンと信頼関係を結べていない限り、かなり難しいはずです。

 

さらにマーケットもそのような状況を受けて、かなり不安定になっています。

現在は日銀やFRBなどの中央銀行が買い支えているため、株価は安定はしていますが、投資経験の豊富なお客さんから見ると、今買おうと思う人はあまりいないはずです。

 

このような状況が長く続けば、おそらく証券会社でもこれから合併・統合が進むのは避けられないでしょう。

 

（２）地銀の統合が進むことで、提携先は増えていく

日銀が異次元緩和政策を続けているため、金利がゼロ〜マイナス金利にまで下がっています。そのため、それまで預金を集めて国債で運用して稼いでいた地銀が相次いで赤字に陥っています。

 

 

しかも、金融庁から回転売買に対して規制が厳しくなっているため、地銀でも横行していた無理な投信販売も難しくなってきました。

頼みの不動産投資も、「カボチャの馬車」「サブリース問題」などによって、貸し出しの拡大が見込めないため、地銀の経営はほぼ八方塞がりの状況です。

 

そのため、東海東京と組もうとする地銀は、これからも増えていくことでしょう。

ただし、地銀との提携先は順調に増えているものの、提携先の預かり資産はここ２年ぐらい横ばいです。

 

提携先の預かり資産

（参考：東海東京FH　決算説明会　補足資料）

 

預かり資産の拡大は、思っている以上に時間がかかりそうなので、現在の高コスト体質で経営が持つかどうかが問題となってくるでしょう。

 

（３）金融庁の規制の厳罰化が進んで、証券営業の正常化が進む

そもそも、証券会社の今のビジネスの仕方は、お客さんの利益と反する不自然なビジネスになっています。

何度も商品を売買すればするほど儲かるわけですから、逆を言えば、お客さんがその分だけ手数料がたくさん払わされるわけですからね。

しかも、株をしたい人はネット証券に移っているため、投信や外債、仕組み債などの手数料率が３〜５％もするような商品を販売することで、何とか利益を上げているのが現状なのです。

 

ところが、少子高齢化によって年金などの社会保障が危なくなってきて、年金に頼らないように資産運用や定年後も職についてお金を稼がないとうまくいかない世の中になってきました。

そんな時に、手数料目当てで投資家を儲けさせない現在の金融業は、社会にとっての邪魔者として見られるようになっています。

昨年は、かんぽ生命も不祥事が発覚しましたが、証券会社に限らず、ほぼ全ての金融機関に対して、不信感が生まれている状況と言えます。

 

金融庁の規制が厳しくなっているのは、こういった背景があるわけです。

 

この先にあるのは、「お客さんに損をさせてでも、販売手数料で稼ぐ」これまでのビジネスではなく、「お客さんの資産を管理・増やすことで稼ぐ」ビジネスへの転換です。

 

そのためには、お金を稼がない間接部門のコストのリストラが必要になります。

特に東海東京は高コスト体質の会社なので、間接部門の人員削減を思い切りやらなければ、金融庁からの厳しい規制で身動きが取れなくなっていくでしょう。

 

４、まとめ

というわけで、東海東京証券の採用状況と将来性をまとめると、

と言えるでしょう。

 

【就活】３年生の12月時点で、準備できることは？

2022年卒生への大企業の採用スケジュールは、

と今年と変わらない予定です。

 

そのため、12月の現時点で準備できることといえば、

あたりでしょう。そこで、注意すべき点についてまとめました。

 

（１）インターンシップについて

インターンシップは、企業によって夏にやっていたり、秋冬にやったりとマチマチです。

また、企業のHPで募集しているところもあれば、マイナビやリクナビで登録するところもあるので、どちらもチェックしておきましょう。

 

（２）OB・OG訪問について

ここ数年、「OB・OGの立場を利用して、就活生にセクハラをする」という事件を頻繁に目にするようになりました。

このような不祥事が起こると、例え一流企業であっても、企業イメージがかなり悪くなるため、かなり気を遣うようになっています。

 

そのため、「OB・OG訪問をしなければ、内定がもらえない」という会社は、ほとんどありません。

（気になる方は、「みん就」で内定者のコメントを見てみれば、OB・OG訪問なしで内定をもらっている人がかなりの割合でいることを確認できます。）

 

もちろん、その会社の雰囲気や仕事内容などのアドバイスは参考になりますし、社会人の方と話をすること自体が、１つの経験となりますから、決して無駄にはなりませんが、絶対にやらなければいけないというものではありません。

ちなみに、OB・OG訪問は、「大学の就職支援センター」で予約できますので、そちらでチェックしてみてください。

 

（３）業界研究・企業研究

この記事では、企業のHPや決算発表資料、就職四季報などから情報を整理していますが、職場の雰囲気や企業カルチャーは、実際に働いたことのない人でなければ分かりません。

入社すれば長く働く場所になるわけですから、事前にその辺りの情報もチェックしておくべきでしょう。

 

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無料で使えますので、チェックしておいて損はないでしょう。

 

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（４）エントリーシートの作成

エントリーシートを作成するにあたり、押さえておきたいのは、

の２点です。

 

特に厄介なのが、志望動機です。

志望動機は、例えば楽天が運営している「みん就」を利用すれば、企業ごとに内定をもらった人の志望動機をチェックすることができます。

 

ソニーの志望動機は、みん就に1,000件以上投稿されている

 

と言うことは、逆を言えば、それを見れば、全員がそれっぽいことを書けるわけです。

しかし、採用側では、そんな中から優秀な人材を探して採用しなければなりません。ではどうするのか？

 

当然ですが、その志望動機について、「なぜ、そう思ったのですか？」「それは、当社である必要があるのですか？」と深く突っ込んで質問をしてくるわけです。

昔のわたしは、ここでつまづいて、たくさん落とされました。最終的には、気合と根性の証券会社に落ち着いたわけですが（笑）

 

そのため、志望動機の根拠をきちんと説明できるレベルまで、「自己分析」が十分にできていないと、面接の時に採用担当を納得させられないのです。

 

なぜなら、「自分がどんなことにやる気を出せる人間なのか？」と「その企業のやっているビジネスのどんな点に、やる気を感じるのか？」がきちんと結びついていないと、採用側が「こいつなら当社で頑張ってくれるだろう」と思ってくれないからです。

 

自己分析をするならコレが鉄板

３０年近く運営されている就活塾に「我究館」があります。

これまで9,200人以上の就活生を商社や保険、マスコミ、国家公務員などの、いわゆる一流企業の内定へと導いてきた実績のある就活塾です。

この「我究館」で得られた経験を書籍にしたものが、就活生のバイブルとなっている「絶対内定2022」です。

 

この本は500ページ以上のボリュームなのですが、就活についてのノウハウ本の域ではなく、徹底的に自己分析を掘り下げられるような内容になっています。

具体的には、

このような、面接官から質問されたらドキッとするようなことを徹底的に深掘りして、具体的な行動にまで落とし込めるように書かれているのです。

 

自己分析は、時間的に余裕のある今のうちにしておいた方がいいです。もし、本気で内定を取りたいと思っているのであれば、１度目を通しておくことをオススメします。

 

 

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例えば、「プログラミングスクール　転職」といったキーワードでyoutubeで検索すると、かなり厳しい内容の動画がたくさん出てきます。

この方の動画が、13万回以上とかなり再生回数も多く、とても現実的な話をしてくれています↓

 

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YouTube でお気に入りの動画や音楽を楽しみ、オリジナルのコンテンツをアップロードして友だちや家族、世界中の人たちと共有しましょう。

youtu.be

 

好調だと思われているIT業界でもこれですから、転職については、かなり慎重に考えた方がいいでしょう。

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