東海東京証券の新卒・転職者の採用状況|事業内容と将来性について

東海東京証券 証券会社

(画像出典:wikimedia commons, HQA02330, Tokai Tokyo Securities Toyota branch, Aichi)

 

「就職・転職先として、東海東京証券はアリなのか?ナシなのか?」

この記事では、あなたがこの疑問に答えを出せるように、東海東京証券の①採用状況、②事業内容、そして、③将来性について解説していきます。

 

はじめに

どうも、このサイト「10年後の仕事.com」を運営しているゴトウです。

ここからは、「あなたの(気になっている)会社がこれからどうなるのか?」を予測することができるように、必要な情報を順番にご紹介します。

 

すごく不思議に思うんですが、就活や転職は「絶対に失敗したくない」と誰もが思っているはずなのに、個別の企業について、すごく大雑把な情報しかないと思いませんか?

 

特に今年は新型コロナの影響もあって、世界中の経済活動がかなり落ち込んでいます。

今まで大丈夫だと思われていた業界(例えば航空業界、自動車産業など)でも、こんな状況があと数年続けば、確実に潰れるところが出てきそうな状況なのです。

 

だから、それぞれの業界・企業が、「今どのような状況にあるのか?」「本当に大丈夫なのか?」といったことが、なかなか分かりにくいですし、

「とりあえず名の通った大企業に入ればいいや」と思ってしまう人って、けっこういると思うんですよ。(まあ、20年前のわたしがそうだったんですけどね、、、)

 

それはちょっと残念すぎると思うんです。

就活や転職は、あなたの人生の中でも1〜2番目に来るような大きな決断なわけですから、その後の人生の「自由度」や「やりがい」にもつながってきますからね。

 

なので、そんな人の参考になればと、こんな記事を作っています。

ちなみにわたしの前職は証券会社で、最初の5年を個人営業、残りの7年を本社の企画部門で仕事をしていましたので、証券業界のことはかなり理解できていると思います。

 

とは言っても、それほど難しいことは書いていないので、気楽に目を通してみてください。

それでは参りましょう。

 

 

1、東海東京証券の採用状況

(1)新卒採用

東海東京証券の過去の採用実績と、採用実績校は以下の通りです。

 

 20152016201720182019
採用数250200200229174
採用校数---11992
北大
名大
阪大
小樽商大
北海道教育大
弘前大
高崎経済大
首都大
静岡大
岐阜大
愛知教育大
三重大
愛媛大
高知大
滋賀大
長崎大
横国大
金沢大
山口大
ニューヨーク市大
釧路公立大
名古屋市大
愛知県大
神戸市外大
高知工科大
島根県大
鳥取環境大
尾道市大
下関市大
北九州市大
長崎県大
熊本県大
早大
慶大
上智大
明大
青学大
中央大
法政大
南山大
関西学院大
関西大
同志社大
立命館大
西南学大
東京理科大
学習院大
神奈川大
日大
東洋大
駒沢大
専修大
東海大
國學院大
東京経大
国士舘大
東京国際大
東京農業大
立正大
帝京大
桜美林大
城西大
成城大
大東文化大
亜細亜大
拓殖大
東京工科大
白鵬大
流経大
独協大
日本薬大
武蔵大
明治学大
麗沢大
北里大
創価大
札幌学大
東北学大
東北福祉大
千葉工大
日本文化大
千葉商大
名城大
愛知学大
中京大
中部大
愛知大
愛知淑徳大
名古屋外大
金城学大
名古屋学院大
明星大
岐阜経大
日本福祉大
名古屋商大
中部学大
東海学園大
京産大
近大
龍谷大
畿央大
甲南大
阪南大
大阪経大
大阪学大
大阪経法大
大阪商大
桐朋学大
産能大
尚美学大
奈良学大
佛教大
皇学館大
摂南大
関西外大
志学館大
追手門学大
大手前大
四国大
松山大
九産大
九州国際大
福岡大
久留米大
大妻女大
フェリス女大
白百合女大
椙山女学大
学習院女大
宮城学院女大
京都ノートルダム女大
共立女大
昭和女大
跡見学園女大
十文字学女大
東京家政大
和洋女大
東洋英和女学大
神戸女学大
福岡女学大
西南女学大
戸板短大
青学女子短大
鎌倉女子短大
実践女子団大
中京法律専門学校
東京スクールオブビジネス
船橋情報ビジネス
日本スクールオブビジネス21

(参考:就職四季報 2015〜2019年)

 

この5年間は200名規模での採用がされています。

東名阪の有名校が名を連ねていますが、それ以外のエリアでも幅広く採用がされています。

 

わたしも証券会社で12年ほど勤務をしていたので、傾向的にわかるのですが、基本的にほとんどの人が営業として採用されるため、「やる気や行動力のある学生」が求められているのだと思います。

実際に、マーケットの知識は大学ではどこも教えてませんし、自分なりの相場観を持つには、仕事の中での膨大な勉強と経験が必要になりますので、学歴はあまり関係なく採用されるようです。

 

(2)中途採用

2019年7月28日現在で、キャリア採用は行なっていませんでした。

 

2、東海東京証券の事業の現状

まずは、東海東京証券の売り上げ(純営業収益)と利益を見てみましょう。

ご覧のように、売り上げ、利益ともに2017年に大きく上げていますが、その反動なのか、昨年は売上・利益ともに大きく減少しています。

 

東海東京の純営業収益と利益

(参考:東海東京フィナンシャル・ホールディングス 決算説明資料)

 

なぜ、これほど業績が悪くなっているのでしょうか?

それは、

  1. 国内外のマーケットが軟調
  2. 金融庁の規制が厳しくなって、回転売買ができなくなった
  3. 高コスト体質のまま、プラットフォームビジネスをしている

の3点です。詳しく解説します。

 

(1)国内外のマーケットが軟調

日本の株式市場は、アベノミクスが始まった2013年から上昇傾向にありますが、昨年の9月頃をピークに20,000円台を割ってからは、なかなか戻りにくくなっています。

そこで、今回の新型コロナによって、世界中の株価が大きく暴落し、まだまだ収束を見せていません。

 

日経平均とS&P500指数の推移

(参考:Yahoo Finance)

 

証券会社のビジネスは、基本的にマーケットの動きに左右されます。

上がっている時は利益確定の売りや、他の銘柄への乗り換えなど、お客さんが営業マンの提案に乗ってくれやすいですが、下がってしまうと「上がってくるまで様子を見たい」と言われることが増えて、なかなか次の取引に繋がりません。

 

特に準大手証券は、外国株式の収益に対する比率が高いため、海外市場が軟調になると、利益が上がらなくなってしまうんですね。

 

(2)金融庁の規制が厳しくなって、回転売買ができなくなった

さらに、この数年で金融庁による回転売買に対する規制が厳しくなってきました。

今年の6月に「年金だけでは2,000万円足りない」という報告が金融庁から出され、大騒ぎになりましたが、この15年ぐらいみても、日本の金融資産はあまり増えていません。

 

日本の金融資産の推移

(参考:日本銀行 資金循環統計)

 

また、日本の金融資産は積極的な資産運用がされていると言えません。

例えば、アメリカ・イギリスと比べてみると、

  • 日本:52.5%
  • アメリカ:13.1%
  • イギリス:33.0%

と、日本は圧倒的に預貯金の割合が高いことがわかります。

 

日米欧の金融資産構成比

(参考:日本銀行 資金循環の日米欧比較)

 

ゼロ金利で利息が入らないという理由もありますが、証券会社が販売する商品が投信や外債などの高い手数料のものばかりで、投資家の資産が全然増えてこなかったため、新しく投資をしようという人が増えていかないのです。

そのため、金融庁では、金融機関に対して「お客さんの儲けを度外視して、高い商品を売りつけることは禁止!」と規制を出してきました。

 

その結果、東海東京証券でも投資信託や外債・仕組債などの手数料の高い商品の販売額がどんどん減っているのです。

 

東海東京証券の募集販売額

(参考:東海東京フィナンシャル・ホールディングス 決算説明資料)

 

(3)事業の多角化で、高コスト体質になってしまった

東海東京証券は、大手証券へと仲間入りするために、事業の多角化を進めています。

若い世代向けに金融サービスを提供する店舗「マニーク」の出店や、中小証券の合併など、かなり手広くやっている印象です。

 

中でも大きい事業が、銀行と提携して、新しい証券会社を作って銀行預金を取り込む事業です。

大手証券でも野村證券がここ数年は預かり資産が伸びず、銀行系のSMBC日興証券やみずほ証券、三菱東京UFJ・モルガン・スタンレー証券が大きく伸ばしていることを考えると、銀行のお客さんを紹介してもらって拡大していくという方向性は間違っていないように思います。

預金の1割でも証券会社へ移してもらえれば、5兆円以上の預かり資産が増えるわけですからね。

 

東海東京の提携銀行

(参考:東海東京FH 決算説明会 補足資料)

 

ですが、東海東京の痛いところは、その高コスト体質にあります。

銀行系の大手証券の販管費が、預かり資産の0.5〜0.6%程度なのに対して、東海東京では1%以上にもなるのです。

 

大手では野村證券が1%を超えていますが、これは利益を生まない海外ビジネスに従業員が半数近く在籍しているためです。

東海東京はほとんどが日本のビジネスなわけですから、いかに本部コストが高いかが伺えます。

 

①預かり資産(兆円) ②費用(億円) ②÷①
野村證券 114.7 11,545 1.01%
大和証券 66.3 3,739 0.56%
SMBC日興証券 60.2 2,765 0.46%
三菱UFJ・MS証券 38.6 2,286 0.59%
みずほ証券 40.6 2,626 0.65%
東海東京FH 6.2 629 1.01%

 

「顧客資産の1.01%分の収入が必要」と言われても、いまいちピンと来ないと思うので、もう少し具体的に説明します。

 

お客さんが証券会社に預けている資産は、株式や投信、債券が中心になります。当然ですが、長期で株式を保有しているお客さんはかなりいます。

また、企業が持っている株は、取引の関係で保有していることもあるので、ほとんど売買がありません。

 

では、実際に取引をしている人はどれぐらいかと言えば、おそらく2〜3割ぐらいでしょう。この数少ないお客さんの資産から、総資産の1.01%分の手数料を得ないと黒字にならないわけです。

ということは、これらの2〜3割のお客さんから4〜5%の手数料を毎年もらわないといけない計算になります。

投信(手数料3%)であれば、年に1.5〜2回。

株(手数料1%)であれば、年に3〜4回分の取引をしてもらう必要があるのです。

 

そのため、今あるお客さんの資産は目減りしやすくなりますし、「何度も売ったり買ったりしろと言われて、うんざり」というお客さんも増えていきます。

また、金融庁の規制も強まっているため、赤字になりやすくなっているわけですね。

 

(4)実際の仕事はどんな感じなのか?

こちらの動画「年収チャンネル」を見ると、みずほ証券の仕事内容がわかります。

 

 

 

 

前後編で15分以上の長い内容なので、簡単にまとめると、

  • 大半が個人営業に配属され、飛び込み・電話・手紙などで新規開拓を行う。月2件、1000万円の資金導入が1つの目安
  • 年収は、相場によってボーナスが変わる。1〜2年目では300万円台。給料は他の証券会社より安いが、ノルマもあまりきつくない
  • お客さんにひどい損をしてしまった場合には、土下座をして謝ることもあった
  • しかも、勧める商品は上司からの指示のものも多いので、「上司から言われてやったのに、お客さんから怒られるのは自分」という理不尽さがある
  • 1度地方店に配属されると、都心に戻ることは難しい
  • 成績が悪くなると、40代で地銀などに出向させられることもある
  • うつ病で辞める人も多い。人に損をさせても何とも思わない人が生き残っている印象
  • 転職する人も多く、金融業界だけでなく、不動産やIT系に移る人も多い

といった内容でした。

わたしも証券会社で個人営業の経験がありますが、みずほ証券はあまりきつくないような感じですね。

 

みずほ証券の個人営業部門は、旧新光証券、旧勧角証券などの中小証券を母体としており、東海東京証券とも会社の成り立ちが似ています。

東海東京証券は現在も独立系ですが、地銀との提携を積極的に進めているため、銀行系のみずほ証券との共通点は多いように思います。

野村・大和・日興などの大手証券よりも待遇や仕事内容の参考にはなるでしょう。

 

3、東海東京証券の10年後はどうなる?将来性はあるのか?

このように苦しい環境にある東海東京証券ですが、10年後という中長期で見た場合に、将来性があると言えるでしょうか?

予想されるシナリオについて考えていきます。

 

(1)新型コロナの影響で、ビジネスモデルの大転換を迫られる

就職・転職を考えている方にとって、新型コロナの影響が1番気になるところでしょう。

2020年4月22日現在で、大手証券会社を中心に、対面営業を休止しています。

(参考:NHK「証券大手「野村」「大和」「SMBC日興」 対面営業休止へ」)

 

東海東京証券においても、4月17日から全店の店舗営業を休止としています。

(参考:東海東京証券「新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言を踏まえた 全営業店舗の店頭窓口業務一時休止について」)

 

5月6日に緊急事態宣言が解除される予定とされていますが、新型コロナの業績に対する営業は今後1~2年は続くものと思われます。

というのも、対面での証券営業では、お客さんのもとに訪問して勧誘するスタイルが基本だからです。

 

証券会社のお客さんは、退職金を受け取って引退された60〜80代の方が大半です。まさに今回の新型コロナで重症になりやすい高齢の方が主なお客さんなのです。

(参考:日経新聞「80~90代死亡率、平均の6倍超 新型コロナで厚労省」)

 

新型コロナのワクチンの開発まで1年以上かかると言われていますし、お客さんの側でも営業マンに訪問されるのを怖がるでしょう。

営業マンの側でも、強引に訪問して感染させてしまったとすると、家族から訴訟されるリスクすらあります。

 

そのため、今後は電話での勧誘にならざるを得ないわけですが、数千万円〜数億円単位のお金についての相談を電話1本の説明で納得できるお客さんがどれだけいると思いますか?

よほど営業マンと信頼関係を結べていない限り、かなり難しいはずです。

 

さらにマーケットもそのような状況を受けて、かなり不安定になっています。

現在は日銀やFRBなどの中央銀行が買い支えているため、株価は安定はしていますが、投資経験の豊富なお客さんから見ると、今買おうと思う人はあまりいないはずです。

 

このような状況が長く続けば、おそらく証券会社でもこれから合併・統合が進むのは避けられないでしょう。

 

(2)地銀の統合が進むことで、提携先は増えていく

日銀が異次元緩和政策を続けているため、金利がゼロ〜マイナス金利にまで下がっています。そのため、それまで預金を集めて国債で運用して稼いでいた地銀が相次いで赤字に陥っています。

 

地銀の赤字状況

 

しかも、金融庁から回転売買に対して規制が厳しくなっているため、地銀でも横行していた無理な投信販売も難しくなってきました。

頼みの不動産投資も、「カボチャの馬車」「サブリース問題」などによって、貸し出しの拡大が見込めないため、地銀の経営はほぼ八方塞がりの状況です。

 

そのため、東海東京と組もうとする地銀は、これからも増えていくことでしょう。

ただし、地銀との提携先は順調に増えているものの、提携先の預かり資産はここ2年ぐらい横ばいです。

 

提携先の預かり資産

東海東京の提携先の預かり資産

(参考:東海東京FH 決算説明会 補足資料)

 

預かり資産の拡大は、思っている以上に時間がかかりそうなので、現在の高コスト体質で経営が持つかどうかが問題となってくるでしょう。

 

(3)金融庁の規制の厳罰化が進んで、証券営業の正常化が進む

そもそも、証券会社の今のビジネスの仕方は、お客さんの利益と反する不自然なビジネスになっています。

何度も商品を売買すればするほど儲かるわけですから、逆を言えば、お客さんがその分だけ手数料がたくさん払わされるわけですからね。

しかも、株をしたい人はネット証券に移っているため、投信や外債、仕組み債などの手数料率が3〜5%もするような商品を販売することで、何とか利益を上げているのが現状なのです。

 

ところが、少子高齢化によって年金などの社会保障が危なくなってきて、年金に頼らないように資産運用や定年後も職についてお金を稼がないとうまくいかない世の中になってきました。

そんな時に、手数料目当てで投資家を儲けさせない現在の金融業は、社会にとっての邪魔者として見られるようになっています。

昨年は、かんぽ生命も不祥事が発覚しましたが、証券会社に限らず、ほぼ全ての金融機関に対して、不信感が生まれている状況と言えます。

 

金融庁の規制が厳しくなっているのは、こういった背景があるわけです。

 

この先にあるのは、「お客さんに損をさせてでも、販売手数料で稼ぐ」これまでのビジネスではなく、「お客さんの資産を管理・増やすことで稼ぐ」ビジネスへの転換です。

 

そのためには、お金を稼がない間接部門のコストのリストラが必要になります。

特に東海東京は高コスト体質の会社なので、間接部門の人員削減を思い切りやらなければ、金融庁からの厳しい規制で身動きが取れなくなっていくでしょう。

 

4、まとめ

というわけで、東海東京証券の採用状況と将来性をまとめると、

  • 現在は売り上げ、利益ともに減少傾向にあるが、回転売買のカルチャーから資産管理営業へと移行せざるを得ないため、お客さんに損させてまで商品を販売することは減っていく
  • 赤字の地銀は増える一方なので、提携先は増えるが、高コスト体質なので間接部門のリストラが進むだろう
  • 新型コロナの影響が長引けば、高齢の主要客への訪問営業ができなくなり、売り上げが大きく落ちる可能性が高い

と言えるでしょう。

 

証券会社は新しいビジネスモデルを作れなければ死ぬ

正直な話、新型コロナが起こったことで、証券会社はこれから全く別次元のビジネスを作らざるを得なくなっています。

具体的には、「訪問営業からオンラインでの提案営業への転換」です。

 

ということは、これまでの「気合と根性」で乗り切ってきた証券営業では、全く通用しなくなります。

これまでであれば、お客さんの家に訪問して、「契約するまで帰らない!」という覚悟で勧誘してこれたのが、オンライン上であれば、簡単に通信を切られてしまいますからね。

 

そのため、これから証券会社では、売り上げの減少が避けられず、かなり強烈なリストラが進むと思われます。

 

また、お客さんに何百万〜何千万円のお金をリスクのある商品に投資させるのは、人によっては、かなり心理的なハードルがあります。

「会社に売ってこいと言われたこの商品を販売して、もし何百万円という損が出たら、どう責任をとればいいのだろう?」

と若い頃はどうしても悩みますからね。

 

こういった葛藤に慣れて(麻痺して)、1人前の証券マンになるには、周りの先輩、上司の仕事ぶりを見て意識が少しずつ変わっていくしかありません。

 

ところが、リモートワーク では、先輩や上司の仕事ぶりを肌で感じることができません。

なので、

「研修でフォローしていけるのか?」

「証券マンとしてうまく育たないのではないか?」

という疑問があります。

 

おそらく、「1人でも証券マンとしての営業スキルを身につけるんだ!」という意識がないと、生き残れないと思います。

 

大企業は採用減。応募者は増加するので、競争は激化。

自分の何が悪いのか分からないまま、ふるい落とされるのは苦しいものです。

当時の私もそうでしたが、どこの企業からも選ばれない状況が続くと、「自分は社会から必要とされていないのではないか?」と落ち込んでしまい、なかなか抜け出せなくなります。

 

わたしはもう40過ぎのオッサンですが、東証1部上場企業で12年勤め、その後このようなメディアをいくつか運営して、嫁さん子供を養っています。

そんな20数年の経験から、分かったことがあります。

「自分の思い通りの人生を歩むためには、なるべく競争に巻き込まれてはいけない」ということです。上には上がいますからね。

 

特に就活では、自分よりもいい学歴、いい容姿、頭の回転の速さ、などを持っている人がいっぱいいます。そして、そんな人がたくさんの内定をもらってしまいます。

たった数ページのエントリーシートで、たった数分のやり取りで、採用を蹴られてしまうなんて、あまりに理不尽だと思いませんか?

 

しかし、今回の新型コロナによって、大手企業でも今後は採用数を絞ってくるのは確実ですし、学生の側も将来への不安から、大手企業への応募が増加します。

応募者数が増えれば、企業の人事担当の採用負担が増えます。

人事の方も人間ですので、あまりに大量のエントリーシートが届けば、まともに見てくれる時間的余裕もなくなります。

 

その結果、「学歴」のような分かりやすい条件で、ふるい落とされてしまう可能性が高くなるでしょう。そんな理不尽な就活が、これから数年間は続いてしまうと思います。

 

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本当に証券会社に入社したいのか?

今年〜来年の就活は、新型コロナの影響もあってかなり厳しいと言われていますし、なるべく安定した大手企業の内定が欲しいという人も多いでしょう。

その結果、大手企業への申し込みが何千〜何万人と集中することが予想されます。似たようなエントリーシート、志望動機では、人事の目に留まる可能性が昨年以上に厳しくなってくるはずです。

 

そうすると、どうすれば希望する会社から内定がもらえるのか?

 

採用する側としても、会社に価値を提供してくれそうな人間を採用したいわけですから、

  • あなたは何をしたいのか?
  • どんな価値観を持っているのか?何を大事だと思っているのか?
  • どんなことに夢中になって取り組める人間なのか?

といった、人間的な要素を問われることになるはずです。

 

UTSUさんの「人生の目的論」は1度読む価値あり

そんなことを考えたことがない、という人は、就活生向けにYoutubeで情報発信をしているUTSUさんという方が書かれている「人生の目的論」を1度読んでみることをお勧めします。

 

 

UTSUさんは、企業向けのソフトウェアで最大手のSAPジャパンで人事のトップをしていた方で、26歳の時に年収1億を超えるほど稼いでいた元スーパーサラリーマンです。

 

YouTube
YouTube でお気に入りの動画や音楽を楽しみ、オリジナルのコンテンツをアップロードして友だちや家族、世界中の人たちと共有しましょう。

 

Youtube上でも3年以上、就活生向けに情報を発信しており、登録者が約20万人、多くの就活生を一流企業や志望企業の内定へと導いてきた方です。

 

この「人生の目的論」では、

  • 自分の人生の目的は何か?
  • その目的に、入社したい会社はどう役に立つのか?

といったことが明確になる方法を解説しています。

 

面接では必ず「あなたは当社で何をしたいのですか?」という質問が出てきますし、そのやり取りの中であなたの価値観は測られます。

なので、自分自身をきちんと表現するための、理論武装を行う上でとても参考になると思います。

 

しかも、この「人生の目的論」で内定をもらった方々の「①内定企業」と「②その方の人生の目的」も合わせて掲載されています(なんと三万字分もあります)。

これを見るだけでも、入社したい会社、業界に受かった人が、どんな目的意識を持って就活に臨んでいたのかを知ることができますので、就活を考える上でもかなり参考になるのではないでしょうか?

 

なお、電子書籍で買うと1,000円しますが、Kindle Unlimited(アマゾンの書籍の読み放題のサービス)で申し込めば、①初月無料か、②2ヶ月で198円のコースを選べて、いつでも解約できますので、ほとんど費用をかけずに読むことができます。

もし、就活で悩んでいるのであれば、1度目を通してみてはいかがでしょうか?

 

 

とりあえず転職について知りたいなら

新型コロナウイルスの拡大によって、これまでの「人と人が接してきた商売」をしていた企業は、そもそも売り上げが成り立たなくなってきます。

特に、雇用調整助成金が終了する10月以降はかなり厳しくなってくると予想されます。転職市場もだんだん厳しくなっていくことでしょう。

 

ただ、そうは言っても、「今の会社でずっと働きたくない」と思う人もいるでしょう。

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企業の方から声をかけてもらえるのであれば、スキルのミスマッチもありませんので、スムーズに転職活動ができますし、自分の市場価値の確認もできます。

 

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