なぜブラック企業が生まれるのか?その根本的な理由と対策

ブラック企業 気になるキーワード

この記事では、ブラック企業が生まれる理由と対策法について解説します。

ブラック企業の見分け方については、Youtubeやブログで解説している人をたくさん見かけます。例えば、

  • 上司がやばい
  • 長時間労働が常態化している
  • 働いている人の顔が疲弊している
  • 理念と実際の評価に大きな乖離がある

といった特徴を多くの人が挙げています。

 

それはもちろんそうなのですが、

「そもそも、なぜブラック企業が生まれるのか?」

という根本的な理由について解説している人はいないように思います。

 

そこで、この記事では、

  1. ブラック企業が生まれる根本的な理由
  2. 構造的にブラック企業の多い業界
  3. これからどうすべきか?

の3点について解説していきます。

 

1、ブラック企業が生まれる根本的な理由

「過労死(karoshi)」という言葉が生まれ、英語でも使われているように、日本では特にブラック企業が生まれやすい環境にあります。

 

しかし、そもそも、従業員は会社の奴隷ではありませんので、会社が嫌なら辞めればいいだけのはずです。

なのに、ブラック企業が存在するということは、従業員が会社を辞められないと思っている理由があるわけです。

 

では、その理由とは具体的に何でしょうか?その理由は、5つあります。

 

(1)タテ型組織(メンバーシップ型)のため、転職が難しい

今から50年以上も前に出版され、今なお売れ続けている「タテ社会の人間関係」という新書があります。なんと120万部以上も売れているというのですから驚きです。

この本の中で、日本の組織・会社についての特徴が書かれているのですが、まさに最近の芸能界と芸人、芸能人の間で起こっているゴタゴタの理由がスッキリと説明されています。

その特徴をまとめると、このようになります。

 

タテ型の組織(日本) ヨコ型の組織(欧米)
リーダーの役割 和の維持 目的の遂行
雇用関係 親分と子分(人生を預かる) 契約(提供するスキル・労働に対して、報酬を得る)
仕事の範囲 能力によっては、上の人の仕事もこなす 決められた範囲の仕事しかしない
組織としての一体感 感情的な一体感(あの人のためなら!) 理念的な一体感(この目標を自分も達成したい!)
闘争 並立→←

(同業種、多部署をライバル視して協調しない)

対立↓↑

(労働者が団結して、経営に対してストライキを起こす)

上司の存在価値 組織の利益の代弁者(組織をうまく回せる人間) 目的を遂行できること
組織の質 感情的 論理的

 

なんとなく、違いがわかるのではないでしょうか?人間関係がドロドロしやすいのが、日本の組織なんですね。

 

タテ社会の例として、1番わかりやすいのが、昨年7月に話題となった吉本興業と芸人の闇営業問題です。

芸人の闇営業が問題となりましたが、その背景には芸人の給料が安すぎるということがありました。

その割合は、事務所が9に対して、芸人が1というボッタクリ具合で、しかも契約書も交わしていないということだから驚きです。

 

上の表で見てもらうとわかるように、タテ型社会では、契約ではなく「親代わりに面倒を見る(その人の人生を丸抱えする)」という意識で、社員(芸人)を雇用するため、契約では当然守られるべき条件を守らなくてもいい(会社の所有物だから)と考える会社がとても多いわけです。

その結果、

  • サービス残業
  • 長時間労働
  • パワハラ
  • 有無を言わさない転勤辞令
  • 転職(移籍)後の仕事の邪魔をする

ということをする会社が、後を絶たないわけですね。

 

また、タテ型組織は、いろいろな部署へと異動させられます。「同じムラの人間なんだから、ムラのことは全て知っておくべきだ」と考えられているわけです。

その結果、他社でも活用できるようなスキルも実績も身につきにくく、転職が難しくなってしまうのです。

 

特に文系の総合職で採用された場合には、営業や経理・財務、法務、IT系あたりでなければ、他社でも即戦力として通用しにくい状況なのです。

 

(2)解雇規制が厳しく、中高年の人件費負担のしわ寄せが若手に来てしまうから

さらに、このタテ型組織を応援するように、1970年代に解雇規制が厳しくなりました。これによって、正社員のクビを切ることがかなり難しくなったのです。

具体的には、

  • 会社の経営が赤字でヤバイ状況であること
  • 指名解雇はできないこと
  • 人員を減らすためには、割り増し金を上乗せする希望退職という形をとること

などの厳しい条件が課せられています。

 

実際、2011年の内閣府の調査によると、企業の社内失業(する仕事がなくて、雇われている正社員)の数は、全体の8.5%、約465万人もいるそうです。

 

日本の会社は、古くからある大企業ほど、

「上司の命令は絶対」

「長く働く奴ほど優秀」

「会社のために身も心も捧げる奴ほど気に入られる」

といった体育会系的な会社が多いため、40歳を超えてくると、体力的にも精神的にもついていけなくなる人が増えてきます。出世競争からも外れますからね。

 

しかも、40〜50代になると、結婚している人の多くは住宅ローン返済の真っ最中なため、辞めるつもりは毛頭ありません。

また、上司から見ても、年上の部下は扱いにくいですし、部署の一体感を作りにくくなります。

 

そのため、重要な部署から外される人が増えていき、「お荷物」として見られてしまいやすくなるのです。

 

その結果どうなるかというと、まず会社の経費が上がります。本当ならば100億円稼げばいいところが、110億円稼がなければ黒字にならないということが起こるのです。

そうすると、正社員になれない人が増え、派遣社員や契約社員として雇用され、しかも、中高年の社内失業者の分まで安い給料でこき使われることになるのです。

 

(3)正社員の競争率が激化

とは言え、日本の企業は単純に「正社員→非正規社員」と雇用をシフトしたわけではありません。

実は、過去の正社員数の推移を見ると、ほぼ横ばいなのです。

 

就業者数の推移

(参考:総務省統計局 労働力調査 長期時系列データ)

 

その一方で、非正規社員の数と、正規・非正規を含めた就業者の数が増加しています。

これは、就活で失敗した人だけでなく、専業主婦や定年退職された方が、パートやアルバイトなどの非正規雇用で働くようになったためです。

 

その結果、それまで正社員がやっていた仕事は、時給の安い非正規雇用の方がするようになり、正社員にはそれ以上の仕事を求められるようになりました。

 

さらに悪いことに、この間も大卒者の人数はどんどん増え続けてきました。

4年間で数百万円かけて大学に入っているわけですから、「いい条件の会社に入りたい。正社員で採用されたい。」という学生が増えたわけです。

しかし、大企業の採用数は増えていませんので、あぶれる人がたくさん出てきます。そういった人たちが、非正規の派遣社員や契約社員として働かざるを得なくなったわけですね。

 

このような状況になると、「会社>社員」という力関係が強まります。

正社員で採用されたい人は他にもたくさんいるわけですし、1度辞めてしまったら、「もう正社員では雇ってもらえないかも、、、」という不安もあります。

そのため、長時間労働、サービス残業でも我慢してしまう人が増えてしまい、ブラック企業がどんどん栄えることになったわけです。

 

(4)少子高齢化によって、企業の社会保険の負担が上がっている

2025年問題をご存知でしょうか?

人口の多い団塊の世代が、75才以上の後期高齢者に突入することで、年金・医療・介護費用が跳ね上がり、国の財政がやばい状況になるという問題です。

 

社会保障費の推移と予測

 

そのため、国は企業と正社員から、より多くのお金を取るようになりました。

具体的には、

  • 40歳以上からは介護保険料を徴収
  • 年金保険料率を引き上げ
  • 健康保険料率を引き上げ

を行ってきたのです。

 

これによって、例えば、月収20万円で正社員を雇おうとした場合に、企業が負担する社会保険料は約5%上がりました。毎月1万円多く人件費がかかるようになったのです。

そのため、なかなか給料を上げにくくなっているのです。

 

2、構造的にブラック企業が多い業界

では、特にブラック企業の多い業界はどのような業界なのでしょうか?

わたしも12年ほど証券会社で働いてきましたが、かなりブラックな環境だったと思います。その経験から、構造的にブラックだと言える業界をいくつか挙げてみます。

 

(1)証券業界(金融業界)

まずは、わたしの古巣の証券業界について解説します。

証券業界がブラックな理由は、上に挙げた理由に加えて3つあります。

  1. 本社の費用が高いため、ノルマが厳しい
  2. ネット証券が普及して、新規のお客さんは高齢者だけになっている
  3. 営業マンの実力差が大きいため、営業の仕組み化が難しい

の3点です。もう少し詳しく解説します。

 

①本社費用が高いため、ノルマが厳しい

日本の投資商品はとても手数料が高いことで有名です。

例えば、投資信託も購入時に3%、保有している間も信託報酬として1.5%/年ぐらい取られますので、はじめの1年間で5%近く取られる計算になります。今は超低金利ですから、この手数料を取り返すだけで1年以上かかる場合が多いです。

 

なぜこれほど手数料が高いのかというと、本社スタッフが多いからです。

日本の会社は解雇規制が厳しいため、営業で使えなくなった人を本社で抱え込まざるを得ないのです。その結果、人件費や不動産の賃料、PCの通信費などの費用が上乗せされるため、その人たちの食い扶持を稼ぐためにどんどん営業マンのノルマが上がっていくのです。

 

②新規顧客が増えない

2001年に松井証券が東証一部に上場しましたが、この頃から株をやる人はネット証券を利用するようになっていきました。株の手数料が10分の1以下なわけですから、みんなそっちを利用するようになったわけです。

PCを使えない高齢者は、対面証券を使う人もいましたが、新規顧客が増えたのは一部の大手証券だけで、あまり知名度のない証券会社はどんどん淘汰されていきました。

 

新規顧客が増えないということは、新しくお金が入らないということです。つまり、商品を買ってもらうには、今いるお客さんに買ってもらうしかありません。

その結果、今持っている商品を売却して、他の商品に乗り換える回転売買がどんどん増えていきました。

損しているのに売らされたりするので、お客さんからのクレームもたくさん来ますので、良心の呵責に耐えられない若い営業員を中心に辞める人が続出しているのが現状です。

 

③営業マンの実力差が大きいため、仕組み化が難しい

証券会社の営業マンは、お客さんに何千万円〜何億円というお金で投資商品を買わせる仕事です。

そのため、どれだけお客さんから信頼されているのかが重要になってきますし、どれだけお金持ちのお客さんを開拓できるかで成績が大きく変わります。

 

そのため、営業マンの腕っぷしに依存することになるため、仕組み化が難しい仕事なのです。

「こうすれば、こういう結果が出る」というものではないのです。

 

そういう世界で仕事をするとどうなるかというと、センスと実力のある営業マンは給料もたくさんもらえて、仕事も楽しくやれますが、そうでない営業マンは上司からこっぴどく叱られ、パワハラ、長時間労働、サービス残業を強いられます。

上司も部下を育てるノウハウを持たないため、そういったプレッシャーによる営業管理しかできない人が多くいる世界なのです。

 

銀行も実態は同じ

ここまで証券業界の営業職の実情を見てきましたが、銀行業界も実情は同じです。

銀行業界の場合だと、

  • 低金利で貸出金利が下がり、収益が上がりにくい
  • ほとんどの銀行が上場しているため、株主への配当を出すために、収益へのプレッシャーが強い
  • そのため、貸出先への無理な取引を強要するケースもあり、モラル的についていけない社員も増えている

といった状況にあります。

会社四季報を見ると、開示している地銀の3年目までの離職率は2〜3割のところが多いです。

昨年不祥事で話題になったスルガ銀行の報告書を見ると、成績が伸びなかった営業員に対して、かなりのパワハラが行われていたようです。

 

数字ができなかった場合に、ものを投げつけられ、PCにパンチされ、お前の家族皆殺しにしてやると言われた。

(参考:スルガ銀行 「第三者委員会調査報告書」P176)

 

このような実態が明らかになるにつれて、金融機関に対する金融庁の目もかなり厳しくなってきました。

三井住友銀行は、このような流れの中で「営業ノルマの廃止」を行いましたが、人の意識はそう簡単に変わりませんので、まだまだこのような体質の会社は多く残っているものと思われます。

 

(2)投資用不動産業界

この業界も昨年あたりから、かなり不祥事が出てきていますよね。

「サブリース問題」「かぼちゃの馬車」「レオパレスの不祥事」などなど、新聞やニュースで取り上げられた話題はかなり多くあります。

 

この投資用不動産業界がブラックな構造的な理由は、以下の通りです。

  • 相続税対策でアパートを建てたいという需要はあるものの、借りたい人が減っているため、マーケット自体が減少している
  • しかし、上場企業が多くあり、配当・本社コストも高いため、営業マンへのノルマがどんどん増えてしまう
  • 成約1件あたりの収益が高いため、新規参入業者が後を絶たない
  • 低金利で貸出先がない銀行にとって、担保が取れるアパートローンは融資しやすい

つまり、需要が先細りなものの、1件あたりの収益が高いので競争が激しく、営業マンのノルマが厳しいのです。

 

しかも、よほど立地がよくなければ、空室率に悩まされて売却せざるを得ない状況になるため、お客さんのためにならない商売となる可能性が高いのです。

 

(3)IT業界(客先常駐・下請け)

IT業界というと、先進的なイメージがありますが、やっていることはピンからキリまであって、サービス残業の長時間労働で、給料も上がらない会社はたくさんあります。

 

例えば、20年近くかかったみずほ銀行のシステム統合を例にとりましょう。

今年ようやく3行(第一勧銀・富士銀・日本興業銀行)のシステム統合が完了したみずほ銀行ですが、このシステム統合のために参加したIT企業は、なんと約1000社もの大規模なものだったのです。

(参考:みずほシステム統合の謎 参加企業「1000社」の衝撃)

 

では、どうやって1,000社もの企業がこの仕事に取り組んだのかというと、図にするとこんな感じです。

 

SIの受託開発のイメージ

 

まず、みずほ銀行から「これをやってくれ」と言われた①元請企業が70〜80社あります。

その元請企業が、②子会社や③2次〜6、7次請けの企業に、細かい仕事を割り振っていった結果、その数が900社にもなったということなんですね。

 

このような開発方法は「ウォーターフォール型」と呼ばれるのですが、下の仕事に行けば行くほど単純作業が増えていきますし、仕事を紹介してきた会社がどんどんピンハネをするので、給料も安くなるわけです。

そのため、長時間の単純労働で給料も安く、スキルも身につかないで歳だけとっていく、、、、ということが起こってしまうのです。

特にSES(システムエンジニアリング・サービス)を本業としている会社がこれにあたるため、就職先を考える際には注意しておくべきでしょう。

 

(4)他の業界も、、、

これまで3つの業界について解説してきましたが、それ以外にも、

  • 運輸業:過労死の比率がかなり高い業界
  • 介護業界・飲食業界:給料が安すぎて、施設を作っても人が集まらない
  • 教師・公務員:人手が足りなくて、サービス残業が多すぎ

などなど、業界でくくってみると、どこも厳しいのが現状です。

 

3、就活生・転職希望者は、これからどうすべきか?

というわけで、かなり長くなってしまいましたが、まとめるとこのようになります。

 

  • 日本では体育会系のタテ型の組織の会社が多いため、「上司の言うことに歯向かってはいけない」「辛くても気合と根性で乗り切れ!」といった考え方の経営者が多い。その結果、長時間労働・サービス残業が蔓延し、うつ病や過労死に至る職場が広がってきた。
  • それに加えて、大卒者数の増加してライバルが増えたことや、専業主婦・高齢者の非正規雇用の増加によって、正社員へのプレッシャーが増えている
  • そのため、「正社員の安定した身分で働きたい」という社員の願望を利用して、長時間労働・サービス残業を強要するブラック企業が多いため、ホワイトな企業を探すか、いつでも辞められるように「他の選択肢」を持っておくことが重要。

と言えます。

 

これからの就活は、間違いなく厳しくなる

新型コロナの影響で、これから数年単位で、あらゆる産業が厳しくなってきます。

就活生に人気のJALやANAが倒産寸前の状況にあるように、業界や、取り組んでいるビジネスによって、生き残れるかどうかが変わってきます。

大手だからといって安心というわけではなく、現在の時流に乗っている中小企業も含めた幅広い情報収集が後悔しない就活のカギになってくるでしょう。

 

新型コロナの影響で、新卒採用社数が2倍になったWEBサービス

オファーボックス

 

新型コロナで売り上げが減少していく一方なので、採用数は減らしていく傾向にありますが、オンラインビジネスなどの現在の状況に対応できる会社は積極的に採用を行っています。

 

ですが、そういった企業は中小企業が多く、昨年までは合同説明会などに参加するしか、学生に知ってもらう機会がありませんでした。

それが今回の新型コロナで合同説明会などの大型イベントが中止になったことを受けて、直接学生にアプローチをできるWEBサービスへと登録する動きが出ています。

それがこちらのオファーボックスです。

 

21卒生も12.2万人が登録しており、参加企業数も6,000社を超えており、今年・来年の採用活動は、学生が企業に応募する就活ではなく、企業が学生にオファーを行う就活が増えていくでしょう。

新型コロナでどの業種に採用ニーズがあるのか、わかりにくい状況ですので、まずはこちらで情報収集してみてはいかがでしょうか。

 

オファーボックスの詳細はこちら

 

転職会議を使えば、元社員の口コミが無料でチェックできる

転職会議

 

また、こちらの転職会議を使えば、勤務経験者の口コミをチェックできるので、気になる会社の雰囲気や、残業代、有給休暇が取れるかなどの実態を調べることができます。

ブラック企業かどうかを判断する目安になるでしょう。

 

転職会議の詳細はこちら

 

転職希望の方は、スキルが身につくか?で判断を

すでに就職してしまっていて、「ブラックな業界で働いている」「今は若手で甘く見られているけど、先輩たちの扱われ方がひどい」と感じているのならば、他業界への転職を検討した方がいいかもしれません。

その際の判断基準は、「その会社に就職したら、転職できるようなスキルを身につけられるか?」を基準にした方がいいでしょう。

嫌ならいつでも辞められる、選択肢を持っている状況の人は、どんな時でも強いですからね。

 

わたしは証券会社を経て、今はこのようなサイトを運営しながら生計を立てていますが、これまでの経験から言うと、

  • ITエンジニア(フリーランスで稼げるスキルが身につきます)
  • WEB系の広告代理店(記事広告の作成スキルや、広告運用のスキルが身につくと、独立して稼ぐこともできますし、転職にも有利です)

あたりがオススメですかね。

 

WEB・IT業界は、新型コロナによって、逆に注目されている業界です。ネット通販が今後増えていく可能性が高いですし、市場が拡大していく中であれば、キャリアアップや独立のチャンスも多いでしょう。

 

スキルを身につけて転職するならプログラミングスクールがオススメ

テックキャンプ

 

こちらのテックキャンプは、Youtuberとしても有名な「マコなり社長」が運営しているプログラミングスクールです。

転職できなければ、全額返金という制度で運営しているため、講師のやる気も高く、どこでも通用するスキルも身につけることができます。

無料のカウンセリングをオンラインで受けてくれますので、興味のある方は一度相談してみてはいかがでしょうか?

 

無料カウンセリングはこちら

 

情報収集から始めるならリクナビエージェント

リクルートエージェント

 

まずは情報収集から始めたいのであれば、リクナビエージェントがオススメです。

  • 非公開求人数が20万件以上
  • 業界や企業の内情をエージェントから聞くことができる

といったメリットがあります。

 

こういうエージェントさんたちは、各業界・企業についての情報収集を常にしていますので、現在の転職事情や、人気企業の理由など、面白い話も聞けるのでオススメです。

 

リクルートエージェントの詳細はこちら

 

 

 

コメント